本書は、不動産取引にあたり必要となる取引用語やその関連用語を体系的に網羅したもので、収録している用語は約1,400にものぼる。

本辞典の初版が刊行されたのは、昭和61（1986）年８月である。各大学の法学部の教授陣をはじめとする学識経験者、旧建設省（現国土交通省）の関係者、不動産取引の専門家など、それぞれの分野に精通した専門家が執筆に携わった。

その後20年間に、社会情勢・経済情勢の変化等に伴う用語の整備と内容の充実によって６回の改訂を重ね、このたび３年ぶりに改訂版の刊行となったものである。

最近は、不動産証券化や情報化の急激な進展、構造改革とも関連した都市再生への強い期待、消費者保護や取引の安全性確保の要請のいっそうの高まりなどがあり、それに伴って多くの法令や制度が具体化している。今回の改訂では、新不動産登記法（平成17年３月施行）、改正民法（平成17年４月施行）に対応するとともに、平成18年６月の宅地・建物取引業法・建築基準法等の改正にも配慮。200近い用語を新規に追加し、未収録の用語についても必要な見直しを行った。

わかりやすく適切な不動産用語を正しく使うことが取引の円滑化とトラブルの防止につながる。本書を、不動産の営業現場・管理運営・不動産証券化などに携わる実務家の日常業務をサポートする必携の書としておすすめする。不動産取引業の従事者が活用するだけでなく、住宅や宅地を取得しようと考えている一般の消費者が基本的な知識を得るにも役立つはずである。