本書は、昭和33年に刊行されて以来、宅地建物に関する総合的な解説指導書として不動産関係者に広く活用されてきた。

本書は、宅地建物の取引上必要な諸知識、すなわち宅地建物の取引に関連する私法上の権利義務、公法上の諸制限、関係諸税、需給状況、価格の評定、取引の実務、宅地建物取引業法などを総合的に体系化し、平易に解説している。

その内容については、関係法規の制定・改正等に伴って、その都度、関係各編の整備を行い内容の充実を図ってきている。この度刊行された第44次改訂版（平成19年版）においても、平成18年施行の宅建業法の改正に対応し、最新の資料を元に実務上の便宜を考慮しつつ内容の充実を図っている。

本書は、宅地建物の取引の公正と、宅地建物の円滑な利用促進に寄与するものである。不動産取引や管理に携わる人の必携の書、あるいは不動産に関心の深い一般の人々の研究指導書として、ぜひおすすめしたい一冊である。

不動産業務においては、法律と同じくらい数学の知識が必要とされる。土地や建物の取引では、面積、価格や賃料は数字で表され、数量的な確定が必須であるからだ。このように、不動産の取引担当者は業務の中で、常にたくさんの数字を扱い計算もしているのだが、どうも数学が苦手だと敬遠する人は多い。

そこでご紹介したいのが、本書だ。本書は、「買う」「造る」「売る」「貸す」ときの数学を章ごとにまとめ、図形や表を多く用いてわかりやすく解説している。不動産業務で扱う数学の基本を学び、項目ごとの演習問題で確認し、理解度が深まるように工夫、構成されている。数式の扱いを基本から理解することで、実務上、相当の応用も可能になるはずである。

“頭の体操をするつもりのような気軽さ”でとは著者の言であるが、本書を、土地・建物の取引担当者にぜひ手に取っていただきたい。不動産取引における数字がぐんと身近に感じられるはずである。